Blog
ブログブログはこちらをご覧ください。
知らないと損！住宅購入時の「諸費用を抑えるコツ」5選
住宅購入を考える際、物件価格だけに目が行きがちですが、実際には物件価格の5〜10％前後の「諸費用」が必要になります。
つまり、例えば3,000万円の住宅を購入する場合、150〜300万円程度の諸費用が発生することになるのです。
この主な内訳は以下の通りです。
・登記費用や印紙税などの「契約関連費用」
・住宅ローンを組む際の「金融機関手数料・保証料」
・不動産会社への「仲介手数料」
・火災保険料や固定資産税などの「保険・税金関連」
これらは「避けられない出費」と思われがちですが、実は工夫次第で数十万円単位の節約が可能です。
そこで今回は、住宅購入時に諸費用を抑える5つのコツをご紹介します。
目次
コツ① 複数の金融機関で住宅ローンを比較する
住宅ローンの手数料や保証料は、金融機関によって大きく異なります。
特に最近は「保証料0円」「事務手数料定額制」などのローン商品も登場しています。
また、ネット銀行は店舗型銀行よりもコストが低く、金利や手数料が安い傾向があります。
「借りられるローン」ではなく「トータルコストが安いローン」を選ぶことが、諸費用節約の第一歩です。
コツ② 火災保険・地震保険をまとめて見直す
住宅購入時には火災保険や地震保険への加入が必須ですが、こちらも保険会社やプランによって金額が大きく変わります。
代理店任せにせず、複数の保険会社で見積もりを比較してみましょう。
また、長期契約（10年）にすることで割引が適用される場合もあります。
必要以上の補償内容を削減するだけでも、数万円の節約が期待できます。
コツ③ 仲介手数料の割引サービスを活用する
物件価格が400万円を超える場合、仲介手数料は「物件価格の3％＋6万円＋消費税」が上限と定められています。
しかし、2024年7月1日の法改正により、売買金額800万円以下の取引に対し一律で30万円（税抜）と、従来の上限を超えた額を請求することが可能となりました。
これはあくまでも上限であり、最近では手数料を割引・キャッシュバックする不動産会社も増えています。
つまり、仲介手数料は一律ではないため、事前に比較検討することも大切なのです。
ただし、安いだけで選ぶのは注意が必要。
販売活動の質やサポート力が落ちる場合もあるため、信頼性と実績を確認した上で選びましょう。
コツ④ 不要なオプション工事をカットする
新築の建売住宅を購入する際、「カーテンレール」「照明」「外構工事」などがオプションになっていることがあります。
これらをすべて依頼すると、数十万円〜100万円以上かかることも。
家電量販店や地元業者に依頼することで、同品質でコストを抑えることが可能です。
住宅会社の見積もりはしっかり比較し、必要な工事だけを選びましょう。
コツ⑤ 登記費用・司法書士報酬をチェックする
住宅購入時の登記手続き（所有権移転や抵当権設定）には、司法書士への報酬が発生します。
この費用も事務所によって差があるため、見積もりを取って比較するのがポイントです。
また、金融機関指定の司法書士を利用する場合も、内容や費用の内訳を事前に確認しておくと安心です。
わずかな差でも、トータルでは数万円の節約になります。
賢く節約して、安心のマイホーム購入を
諸費用は「見えにくいお金」ですが、意識して見直すだけで費用を抑えることができます。
特に初めて住宅を購入する方は、すべてを自分で調べるのは大変です。
私たち不動産のプロに相談し、無理のない資金計画や費用を抑える具体策を一緒に考えましょう。
あなたに最適なローンプランと、ムダのない安心の住宅購入をサポートいたします。